【簿記】「現金過不足」って何?

[簿記3級]仕訳問題一覧

現金過不足

会社の現金の残高と、経理担当者が付けた会計帳簿上の現金の残高が一致しないことがあります。

会社は、毎日、様々な取引を行っているため、経理担当者へ取引の報告を忘れたり、経理担当者自身が誤った仕訳処理を行うことにより、現金残高の不一致は生じます。

原因がわかっていれば、経理担当者は、直ちに、正しい仕訳処理を行えますが、原因がわからない場合、「現金過不足」という勘定科目を使って、一時的な仕訳処理を行います。

現金

簿記における「現金」には、硬貨(10円玉・50円玉など)や紙幣(1,000円札・5,000円札など)などの通貨(お金)の他に、通貨代用証券も含まれます。詳細については、下記の記事にまとめてありますので、よろしければご覧下さい。

「現金」って何?

原因がわかっている場合

例えば、会社の現金残高が100万円なのに対し、帳簿上の現金残高が101万円だった場合

帳簿上の現金残高は、1万円多いわけですが、もし、原因が、『1万円分の消耗品を現金で購入したことを、経理担当者に報告し忘れたことによるもの』だとしたら、 経理担当者は、下の画像の仕訳処理を行います。

消耗品費の仕訳画像

借方は、消耗品費(費用)、

貸方は、現金(資産)、

になります。

この仕訳処理を行うことで、帳簿上の現金残高は100万円になり、会社の現金残高100万円と一致します。

また、会社の支出した消耗品費も正しい金額となります。

原因がわかっているので、「現金過不足」という勘定科目は使いません。

原因がわからない場合

①.現金不一致の原因がわからない場合

例えば、会社の現金残高が100万円なのに対し、帳簿上の現金残高が101万円だった場合

帳簿上の現金残高は1万円多いわけですが、もし、原因がわからない場合、経理担当者は、一時的に下の画像の仕訳処理を行います。

現金過不足の仕訳画像 ①

借方は、現金過不足、

貸方は、現金(資産)、

になります。

一時的に、この仕訳処理を行い、帳簿上の現金残高を100万円にし、会社の現金残高100万円と一致させます。

ポイント1

会社の現金残高が絶対です。会計帳簿上の現金残高と一致していないのであれば、経理担当者は仕訳処理を行い、会計帳簿上の現金残高を会社の現金残高に一致させなければなりません。

会社の現金残高と帳簿上の現金残高は、常に一致していなければなりません。

現金のみならず、会社の資産・負債・純資産・収益・費用の残高(金額)と帳簿上の資産・負債・純資産・収益・費用の残高(金額)は常に一致していなければなりません。

しかし、原因がわからないため、とりあえず、一時的に「現金過不足」という勘定科目を使って、「現金」の残高だけ一致させておきます。

②.現金不一致の原因がわかった場合

その後、経理担当者は、現金過不足1万円の原因を調べなければなりません。

そして、原因が、1万円分の消耗品を現金で購入したことを、経理担当者に報告し忘れたことによるものだと判明した場合、その時点で下の画像の仕訳処理を行います。

現金過不足の仕訳画像 ②

借方は、消耗品費(費用)、

貸方は、現金過不足、

になります。

これで、会社の支出した消耗品費も正しい金額となりました。

また、現金過不足の残高はゼロとなり、会社の資産・負債・純資産・収益・費用の残高(金額)と帳簿上の資産・負債・純資産・収益・費用の残高(金額)は完全に一致しました。

このように、会社の現金残高と帳簿上の現金残高が一致せず、原因がわからない場合、とりあえず、現金残高を一致させるために一時的に用いる勘定科目が「現金過不足」になります。

なお、現金過不足は、一時的に用いる勘定科目であるため「仮勘定」と呼ばれ、資産・負債・純資産・収益・費用のどれにも属さない特殊な勘定科目です。

③.期末になっても現金不一致の原因がわからない場合

会社は、毎年1回、期末に財務諸表(損益計算書・貸借対照表など)を作成して、税務署に提出したり、1年間の成績を株主などに報告しなけばなりません。

「会計期間」って何?

そして、この財務諸表は、会計帳簿を基に作成します。

上記で述べましたが、現金過不足は、資産・負債・純資産・収益・費用のどれにも属さない勘定科目であるため、期末に現金過不足に残高があっても、財務諸表に計上することはできません。

損益計算書に計上できるのは、収益か費用に属する勘定科目です。

貸借対照表に計上できるのは、資産か負債か純資産に属する勘定科目です。

現金過不足は、資産・負債・純資産・収益・費用のどれにも属さない勘定科目であるため、損益計算書にも貸借対照表にも計上することはできません。

そこで、期末に現金過不足に残高がある場合、「雑益」または「雑損」に振り替える仕訳処理を行います。

例えば、期末において、借方に現金過不足1万円の残高がある場合

この場合、下の画像の仕訳処理を行います。

現金過不足の仕訳画像 ③

借方は、雑損(費用)、

貸方は、現金過不足、

になります。

「雑損」は、費用に属する勘定科目であるため、雑損に振り替えることで、損益計算書に1万円を計上することができ、現金過不足はゼロになります。

例えば、期末において、貸方に現金過不足1万円の残高がある場合

この場合、下の画像の仕訳処理を行います。

現金過不足の仕訳画像 ④

借方は、現金過不足、

貸方は、雑益(収益)、

になります。

「雑益」は、収益に属する勘定科目であるため、雑益に振り替えることで、損益計算書に1万円を計上することができ、現金過不足はゼロになります。

ポイント2

・期末に、現金過不足の残高が「借方」にある場合、雑損(費用)に振り替える。

・期末に、現金過不足の残高が「貸方」にある場合、雑益(収益)に振り替える。

ポイント3

「現金過不足」を用いた仕訳処理が必要になるのは、下記の3つの場合になります。

①. 現金不一致の原因がわからない場合

②. ①の後、現金不一致の原因がわかった場合

③. ①の後、期末になっても現金不一致の原因がわからない場合

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