【税理士試験】消費税法の勉強で重要な、たった1つのこと。

税理士試験の選択科目である消費税法は、理論問題と計算問題が半分(50点)ずつ出題されます。

消費税法は、法人税法や所得税法に比べ、約半分の勉強量で合格レベルに達することができます。

ちなみに、法人税法や所得税法は、ひととおり勉強するのに、約600時間かかりますが、消費税法は、約300時間しかかからないといわれています(大手資格予備校調べ)。

私は、資格の学校TACで税理士試験(簿記・法人・消費)の勉強をしましたが、法人税法では、覚えなければならない理論が約100題あったのに対し、消費税法では、約45題しかありませんでした。

また、法人税法では、計算の基本テキストが8冊あったのに対し、消費税法では、4冊しかありませんでした。

私の消費税法の勉強については、9月から12月までの期間で、ひととおり勉強し、1月から7月までの期間で、理論を何度も暗記し計算問題を何度も解きました。

時間に余裕のある方でしたら、1月から勉強を始めても、7月までに合格レベルに達することができると思います。

なお、消費税法の勉強には、簿記の知識が必要です。

これから簿記の勉強を始める方は、簿記の検定試験に合格する必要はありませんので、日商簿記3級と2級(商業簿記)のテキストを読み込んでおくと、消費税法の勉強で困ることはないと思います。

消費税法の理論の勉強法

消費税法の理論問題は、暗記した条文をそのまま書く問題だけでなく、自分の頭で考えた文章を書かなければ点数にならない問題も出題されます。

したがって、理論の勉強は、理解を伴った条文の暗記が必要となります。

条文の丸暗記が必要かどうかについて、私は必要だと思っております。

なぜなら、丸暗記したものをそのまま書く問題も出題されていますし、合格レベルに達している他の受験生が丸暗記しているからです。

他の受験生に差を付けられないためにも、丸暗記せざるを得ないと思っております。

なお、理論(条文)は、早く書けるようにしておかなければなりません。

私の受験仲間も実践していた、理論を早く書くためのコツについては、下記の記事にまとめてありますので、よろしければご覧下さい。

【税理士試験】理論を早く書くための、2つの秘策

消費税法の計算の勉強法

消費税法の計算は、まず、ひとつひとつの取引を、課税取引・不課税取引・非課税取引・免税取引の4つに分類できるようにしなければなりません。

【消費税】(課税・不課税・非課税・免税)4つの取引の違い

試験では、納付税額の計算問題が出題されますが、4つの取引分類ができなければ、納付税額の計算問題を解くことはできません。

なお、納付税額の計算方法には、原則的な計算方法と中小企業などに認められている簡易的な計算方法(簡易課税)の2種類しかありません。

原則的な計算方法については、下記の記事にまとめてあります。

【消費税】納付税額の計算は、知識ゼロでもこんなに簡単です。

また、簡易的な計算方法については、下記の記事にまとめてあります。

【消費税】簡易課税の計算は、知識ゼロでもこんなに簡単です。

どちらも、複雑な計算ではないことが確認できると思います。

2つの計算方法をマスターすれば、あとは、問題を何度も解くのみです。

消費税法の勉強で重要な、たった1つのこと

私は、日商簿記や税理士試験の簿記論・財務諸表論を勉強をした時、何度も仕訳問題を解きました。

なぜなら、簿記や財務諸表論では、仕訳問題が解けなければ、総合問題(残高試算表・精算表・財務諸表を作成する問題など)を解くことができないからです。

簿記や財務諸表論の勉強では仕訳が重要であるように、消費税法の勉強では4つの取引分類が重要です。

4つの取引分類ができなければ、納付税額の計算問題を解くことはできません。

また、理論問題でも、4つの取引分類に関する問題が、かなりの頻度で出題されています

したがって、4つの取引分類をマスターすることが、消費税法合格の近道といえます。

(ちなみに、私は、4つの取引分類の精度を高めるために、資格スクール大栄の答案練習講座と資格の大原の公開模擬試験も受けました。資格スクールごとに問題文の表現が異なるため、他の資格スクールの問題を解いたことは、良いトレーニングになりました)

消費税法は、固定資産税のような過酷な試験ではない?

消費税法は、法人税法や所得税法に比べて、勉強量が少なくて済みます。

また、実務にも役立ちます。

さらに、固定資産税のような、過酷な試験でもありません。

【税理士試験】固定資産税の受験をやめるべき、唯一の理由

消費税法は、受験して損はない科目だと思います。

注)消費税法と酒税法は、試験日・試験開始時間が同じであるため、併せて受験することはできません。また、消費税法に合格した場合、翌年以降、酒税法が受験できなくなります(消費税法と酒税法は、どちらかしか選択できません)。

合わせて読まれている記事

スポンサーリンク